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私たちが今後建築する建物が、大地震に遭遇する確率は
どの程度あるのでしょうか。
文部科学省の特別の機関である『地震調査研究推進本部』から、
大地震の発生確率が発表されています。
「今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率」は、
地震発生間隔の短い海溝型地震の影響が大きくなっています。

既存の建物では建築された時期によって耐震性能が変わります。
これは新築する際の耐震基準が、大地震を経験するごとに見直されてきたためで、建築された年代が新しいほど高い基準をクリアーするように建てられています。

阪神・淡路大震災の被害状況を見ると、昭和56年以前の旧耐震基準に沿って建てられた建物は30％弱が大破以上の被害を受けたことに対し、昭和56年に制定された新耐震基準を満たしていた建物で、大破以上の被害を受けたものは数%にとどまっていました。

ここで注目してほしいことは、耐震基準を満たしていれば絶対安全というわけではないということです。現在設定されている耐震基準はあくまで最低限の基準ということを覚えておいてください。
また、経年劣化による耐震性能の低下はどんな住宅でも避けられません。
耐震基準を満たしているからと油断せずに、万が一に備え出来る限りの対策を行っておくということが地震対策では重要になってきます。